NEWSポストセブンの6/30付けBLOGOS記事「民放各局が五輪応援モードに転換 “中止派”のコメンテーターの危機」にコメントしました。
民放各局は報道機関の看板を降ろし、東京五輪のステークホルダー（利害関係者）としての立場を鮮明にしている。
民放は、元々、報道機関というよりは、営利事業としてスタートしておりますし、その位置づけに何らの変化もありません。
というよりもむしろ、「波取り記者」などという言葉もあるように、民放の存在が、我が国のジャーナリズムの姿をゆがんだものにしてしまったのですね。今更民放各局の看板がどうのといってみたところで始まりません。
まあ、その迷走ぶりに振り回される電波芸人の方々や評論家諸氏には同情いたしますが、そういう業界だということであきらめるしかありません。
それよりも問題は、これまでオリンピック中止を訴えてきた政治家の方々はどうするのか、ということですね。選挙も近いことですし、昇るだけ昇ったところで梯子を外されてしまって、さりとて他人のせいにするわけにもいかず、さあ、どうするのでしょう。まったく同情を禁じ得ません。（うふふ、、、←悪い奴）
選挙がどうなるか