室中善博氏の5/20付けアゴラ記事「バイデン政権、車両向け新排出抑制基準発表：ユーザーの購買姿勢は？」へのコメントです。
EV関連技術の今後の進歩を考えますと、バイデン政権の見通しもさほど非現実的ではなさそうです。
この発表の根底には、自動車メーカーが2032年モデルの設計を始める5年足らずの間に、十分なEVを開発し、バッテリーの製造に必要なレアアースを大量に調達し、懐疑的なユーザーの購買パターンを変えられるという考え方があるようだが、まともな専門家の支持を得られるとは思えない。
現在、リチウムイオン電池に代わる「ナトリウムイオン電池」の開発が急速に進められております。また、コバルトやニッケルを用いず、鉄などを用いる電池も研究が進められており、中国CATLは2023年、日本電気硝子でも2025年ごろの実用化を目指しております。重量は増加しそうですが、低価格化が進むものと思われます。https://www.nikken-totalsourcing.jp/business/tsunagu/column/513/
EVの技術が大きく進歩しても、バッテリーの充電には何時間もかかる。充電スタンドのネットワークも限られており、依然としてEVは想定した通りには売れていない。
一般のEVの航続距離は200～500km程度ですが、通勤や買い物など、通常の利用法であれば、一日の走行距離はこの範囲に収まり、ほとんどは、家庭での夜間充電で対応できるはず。かつての電気給湯器のように、夜間電力に1/3程度の割引がなされれば、現在ガソリン車に比べて半値程度の燃費が1/6程度まで下がる。これもかなり魅力的と言えるでしょう。
ﾒｯﾁｬｶﾞﾝﾊﾞﾚ水素