田原総一朗氏の5/25付けBLOGOS記事「日本国民の8割が反対する中で『東京五輪』を開催できるのか」にコメントしました。
「開催しない方が良い」が多数を占めた世論調査の結果と、「開催に向けて準備を進めている」政府・東京都の現状は、必ずしも相反するものではないですよ。
つまり、世論調査の結果は、「いま判断するとすれば」という条件が前提になっている一方、政府・東京都の判断は「どちらに転んでも大丈夫なように」という目的が前提としてある。
世論調査でまず必要な質問は、「開催するか否かをいつ判断すべきですか」という質問が最初にあるべきで、これに「いま」と答えた人が開催すべきか否かの質問に応えればよいわけですね。一方の政府も、目的を述べたほうが誤解を招かないのだけれど、それでは気合が入らないといった事情もあるのでしょう。
マスコミ・野党の立場からあってほしい構図は、国民の大多数の意思に反して、政府と東京都はオリンピック開催に邁進して、その結果、コロナの感染拡大を招いて、オリンピックそのものが大失敗に終わる、ということなのでしょうが、政府にせよ東京都にせよ、そこまでバカではないし、ワルでもないと思いますよ。
何事も自分を基準にして考えるのは止めた方が良い、ということではないでしょうか。
無観客で