長谷川良氏の1/31付けアゴラ記事「タブー視されてきた核保有問題で日本とドイツの共通点と相違点」へのコメントです。
米国がドンロー主義を掲げて西半球に専念するということになりますと、東半球の軍事バランスはどのように保っていくかという点が重要な問題となります。
2026年時点での世界のGDPランキングは、(1)米国、(2)中国、(3)ドイツ、(4)インド、(5)日本、(6)英国、(7)フランス、(8)イタリア、(9)カナダ、(10)ブラジルとなっており、その大きさは、米国と中国が30兆ドル、20兆ドルと巨大であるほかは、3位のドイツから7位のフランスまでが4～5兆ドル程度でドングリの背比べとなっております。
このうち、米国が抜けるとなりますと、中国は敵性国家とみるしかありませんから、独、印、日、英、仏で中露に対抗することを考えなくてはいけない。この中で独と日が核武装していないというのは、どう考えても片手落ちということになります。
別の見方をすれば、独印日英仏の5カ国ないし、これにヨーロッパ諸国、韓国、オーストラリア、ニュージーランドなどを加えた数カ国で「平和維持自由主義連合」といった組織体を作り、軍事技術を共有し、共同で平和維持活動にあたるなどの体制を作っていくことになるのではないでしょうか。
この時、少なくとも日独の二カ国は核兵器を無視することはできそうもありません。もちろん、レーザやマイクロ波などのビーム兵器が核兵器を無効化してくれるなら、これは極めてハッピーな話だし、私個人的には、その可能性も濃厚であると考えているのですが。いずれにしても、このような覚悟だけは、しておいた方が良いと思います。